測量士補 現行法対応問題集

令和8年度 No.12 水準・標高

Q12. 図12は、水準点Aから固定点(1)、(2)及び(3)を経由し、水準点Bに至る路線を模式的に示したものである。この路線で公共測量における1級水準測量を行い、表12に示す観測結果を得た。再測すべき観測区間として最も適切なものはどれか。次の1〜5の中から選べ。
ただし、往復観測値の較差の許容範囲は2.5mm√S、Sは観測距離(片道、km単位)とする。
なお、関数の値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。

1.観測区間 A〜(1)
2.観測区間 (1)〜(2)
3.観測区間 (2)〜(3)
4.観測区間 (3)〜B
5.再測の必要はない
問題図表
令和8年度 No.12 問題図表

正解・解説

解説
答え

3

問題の図表
問題図表
令和8年度 No.12 問題図表
正答根拠

往復観測差と許容差の比較

往路と復路の高低差を同じ進行方向にそろえて差を取る。許容差の式に入れる路線長の単位をkmにそろえ、観測差もmmに換算して同じ単位で比較する。

許容差=C√S
S
許容差の式へ入れる路線長(km)
C
設問で指定された許容差の係数
  1. 1

    再測の要否は、路線全体の往復観測値の較差を、1級水準測量の許容範囲 2.5mm√S と比較して判定する。

    Sには表12の片道観測距離をkm単位で入れる。

  2. 2

    往路の高低差合計は 4.7851-1.2125+3.4157+0.7118=7.7001m である。

    復路は逆方向の観測なので、符号を含めた合計は -4.7845+1.2139-3.4140-0.7114=-7.6960m である。

  3. 3

    したがって往復較差は |7.7001+(-7.6960)|=0.0041m=4.1mm となる。

    片道距離は S=0.4+0.6+0.5+0.7=2.2km であり、許容範囲は 2.5√2.2≒3.7mm である。

  4. 4

    4.1mm>3.7mm のため再測が必要である。

    各区間の往復較差は、A〜(1)が0.6mm、(1)〜(2)が1.4mm、(2)〜(3)が1.7mm、(3)〜Bが0.4mmである。

  5. 5

    最大の較差が生じた(2)〜(3)を再測するため、選択肢3となる。

したがって、③が正解となります。

問題・原題の正答の出典:国土地理院。解説は本サイトの学習用編集です。